休職を決めたら必見！休職する際の診断書のもらい方・休職までの流れ

体調不良などによって、どうしてもお仕事を休職しなければならないことも少なくありません。

いざ休職すると決めても、診断書のもらい方や休職までの流れがよくわからない・・・と不安な方もいらっしゃるかもしれませんね。

この記事では、休職するために必要なことや、診断書のもらい方、休職までの流れをご紹介しています。

休職するためには何が必要？

休職するためには、会社に休職を認めてもらうことが必要です。

会社の就業規則にもよるのですが、休職にはいくつか種類があり、医師の診断書が絶対に必要なわけではありません。

ただし、本人の意向のみで特に診断書がないのに休職が必要だとは会社が判断しにくいため、休職診断書を求められるケースが多いです。

まずは、休職のために医師の診断書が必要かどうか、会社に確認してみることをおすすめします。

休職ができる期間についてですが、会社によってタイムリミットが定められています。
この休職期間を過ぎても業務に復帰できない場合は、退職や解雇になってしまうケースもあるので注意しましょう。

会社の就業規則や雇用契約に定められていることがほとんどですので、必ず確認するようにしましょう。

休職にはさまざまなケースがありますが、この記事では業務時間や通勤時間外に怪我や病気にかかってしまい休職するケースにフォーカスして、休職までの流れをご紹介いたします。

まずは、あなたがかかっている病院(心療内科など)から、休職の診断書を発行してもらいましょう。
料金設定は医療機関によってさまざまですが、普段の診察料とは別途で料金がかかるケースが多いため注意しましょう。

診断書を書くのは主治医の判断になりますので、休職した方が良いと判断されなければ診断書を書いてもらえない可能性もあります。

診断書の用意ができたら、勤め先の会社に診断書を提出し休職の申し出を行いましょう。

申し出をする先は人事部であったり総務部であったり、企業によって異なります。

休職期間中も、会社との契約は続いています。
なので、期間中も会社や直属の上司との連絡はとれる状態にしておきましょう。

また、しっかりと休みをとり、復職に備えて生活リズムなどが乱れないように意識することも重要です。

多くの会社において、休職中は無給の状態が続くことになります。
しかも、会社との雇用契約は続いているため社会保険料の支払いなどは継続します。
金銭的には、かなり厳しくなってしまいますよよね。

休職中でも、一定の条件を満たせば「傷病手当金」などの手当金を受け取ることができます。

職場の環境などが原因で休職がはじまり、復職が難しそうな場合は、転職という選択肢も視野に入れた方がいいかもしれません。
職場を辞めるのは勇気が必要ですが、自分の健康が第一です。
どうしても復職できなさそうであれば、転職について一度考えてみましょう。

休職までの流れや、診断書のもらい方などについてご紹介いたしました。
休職する際お金の面などで不安が残る方も多いと思いますが、条件を満たせば手当金をもらえる制度などもあります。

ご自身の健康が第一ですので、休職する際にあまり不安を感じすぎず検討してみてください。